再生可能エネルギー事業などを手掛ける株式会社エネテク（愛知県小牧市、吉田祐介代表）はこのほど、岐阜県東白川村などとの協業により、「きくらげ」の栽培および同村内の道の駅などの施設やインターネットでの販売を開始した。
（中略）
きくらげの栽培・加工・出荷作業は、他の農作物に比べて軽作業のため、高齢者や女性も安全に従事することができるという。きくらげ事業を拡大することで、村内での雇用を創出、将来的には同事業により、Uターン就農や村外からの移住なども目指す。
（遊都総研　4月10日）

太陽光発電システムの会社が栽培作物として「きくらげ」を選択したのは、太陽光パネルの影になっても育つからだが、地域にとっては、高齢者や女性でも農作業が楽にできることも理由のひとつだ。

農村では、昔から育てている作物を何とか継続して育てていきたいという思いが強い。それは、既存の農地、ノウハウ、流通ルートなどを活用するという意味では合理的な判断ではある。

しかし、地域の労働力など農業を取り巻く環境の変化に合わせて、新たな作物に転換するというのもひとつの合理的な選択肢だ。地域の高齢化が進めば、高齢者の負担の少ない農作物の生産にシフトすることによって、労働力の確保と地域の雇用を維持することができる。

これは、農業以外の産業でも同様だ。従業員の高齢化が進むのなら、その強みを活かした事業へシフトすることも選択肢のひとつと考えるべきだろう。