関西文化学術研究都市の研究機関や大学、企業が、最先端の技術を駆使しながら、次世代の農業を研究している。その一つが、住民が好きな時間に作業を分担して野菜などを育てる「シェアリング農業」。農業は重労働という概念を覆し、雇用や生きがいづくりにもつながると期待されている。
（中略）
さまざまな機器をインターネットにつなげる「ＩｏＴ」を活用する。精華町を中心に、農業初心者や高齢者、主婦、障害者ら１４０人以上が参加登録しており、個々の体力や空き時間に合わせてスマートフォンなどで時間を選び、種まきや定植、収穫、根処理の作業をする。
　水やりや液体肥料やりは自動制御で行われ、植物や砂質によって時間や量を調節する。ハウス内に温湿度計や照度計、ライブカメラを設置し、利用者が生育状況の確認もできる。
（京都新聞　４月１１日）

高齢化が進む日本の農業。支えているのは外国人とITだ。特に、ITの進化はめざましい。トラクターやコンバインなどの農機具の自動運転は既に実用化の域にあるし、無人飛行機やドローンによる農薬の自動散布も可能になってきた。さらに、こうした既存の機械の自動化だけでなく、農地に配置したセンサーをネットで連携したIoTを活用することで大量のデータを収集し、その分析から知見を得て、それを基にアドバイスをするシステムも登場している。

こうした農業支援システムを使えば、体力に自信のない高齢者だけでなく、農業のプロではない初心者でも農業に参加することが可能だ。定年退職した会社員が大都市から地方へ移住するケースが増えているが、そうした高齢者にとって、農業に携わるというのも選択肢のひとつとなる時代になってきた。