増員ながらも進むＩＴ人材の高齢化―。日本情報システム・ユーザー協会（ＪＵＡＳ）がまとめた「企業ＩＴ動向調査」によると、ＩＴ部門の増員傾向を示す値は２０１８年度が過去１０年間で最大だった。ＩＴ要員が「増加」と回答した割合から「減少」と回答した割合を差し引いた「ＤＩ値」による比較で、１８年度は前年度比３．３ポイント増の１２．７ポイントだった。年齢構成は４０代以上がＩＴ部門の中心となる企業が半数を超えるなど、高齢化の影響が一段と鮮明となった。
（日刊工業新聞　3月２０日）

大企業のＩＴ部門の人員は増加傾向が続いている。ＩＴ投資の活発化に伴う需要の増加が主な原因ではあるが、ＩＴシステムによるソリューションがより経営課題と密接にリンクし、ＩＴ部門にＩＴと経営の橋渡しをする機能が求められていることも影響している。量の増大だけでなく、質の高度化も要求されているのが、今のＩＴ部門だ。

この点、役職定年になったり、定年後に再雇用されたりした高齢の従業員の活躍の場が増えているとも言える。現場でＩＴシステムの開発とメインテナンスを担当する情報子会社と経営を担う経営幹部との間に立ってＩＴ投資の全体最適化を図るには、長年、事業部門や管理部門、あるいは、ＩＴ部門で経験を積んできた高齢の従業員の見識が役に立つ。そう考えれば、ＩＴ部門の高齢化は、それほど悪いことでもない。むしろ、自然な流れだ。